医療器械の選定は、設計の段階から考えなくてはなりません。防護工事をどのようにするか、搬入路の確保やスペースなど設計と密接に関わってきます。医療器械が大きくて搬入できず、窓周辺の壁を壊して搬入したり、コンセントの形が合わなかったり、と言った事態を起こさないためにも、医療器械を購入されるときは、設計段階でも一緒に考えることが必要です。
機器の導入は医院の経営理念、方針を考慮します。まずは行政方向について十分に把握した上で、目指す診療機能を検討し将来目指す専門性を検討することで、競合医院との差別化、医院の特色を出し、医院全体一丸となって、今後の医療ニーズに沿って進む為の導入となるべく医療機器の選定を行ってまいります。併せて、機器の使用方法などについての説明を行います。
| 医院が標榜する 診療機能についての見当をするにあたり | |
| (1) | 医院のカラー（専門化、プライマリ指向、慢性疾患向け等。） |
| (2) | 地域住民における検討 診療圏の中で導入することでの差別化を図っていく為の位置づけ、専門診療科目、リハビリ機能（老人医療機能含む）等医療設備の明確化を考慮します。 |
| (3) | 診療報酬に対する考慮 保険診療、保険外診療の比較選択の検討及び診療報酬改定における採算等も 合せて、検討してもよいと思います。 |
などについて検討します。更に(2)については、トータルコストを考えた上で診療圏での特性の把握、長期ビジョン、方針期待される診療機能との合致が必要であることが最重要と言えます。
弊社では、医療器械の販売もさせて頂いており、できるだけ安い価格で、メーカー・商品にかかわらず提供させて頂いておりますので、ご遠慮なくご相談下さい。（先生のお気に入りの医療機器卸様があれば、弊社以外でご注文されても結構でございます。）
以下では医療機器をリースで調達した場合のメリット・デメリットを挙げています。ご参照ください。
| メリット | |
| (1)効率的な資金運用ができるか | 取得した場合は一時的に多額の資金流出が発生しますが、リースには分割払いのメリットがありますので、その余剰分を投資あるいは運転資金として有効に活用できます。 |
| (2)事務管理上の手間が省ける | リース会社が固定資産税納付及び動産総合保険の付保を行ないますので、その分ユーザーの事務負担は軽減経理処理上にもリース料のみとなりますので、煩雑な減価償却計算を行なう必要がなくなります。 |
| (3)陳腐化に弾力的に対応できる | リース期間は物件の法的耐用年数に比べて短くできますので、物件の陳腐化リスクを回避できます。またリース料金は全額損金算入することができます。 |
| (4)金利上昇期にはインフレヘッジとなる | リース料は月額均等払いとなっていますが、金利が変動した場合でも当初約定通りのリース料の支払いとなります。従って金利上昇期にリース契約を終結された場合はインフレヘッジの効果をえることができます。 |
| (5)リース取引はオフバランス取引となる | リース取引はB/S上、資産、負債項目に計上されません。 |
| (6)コスト把握が容易となる | リース料の支払いは月額均等となっているため、経費負担額が明示され原価管理等のコスト把握が容易となります。 |
| (7)金融機関借入と比較して手続き簡便である | 金融機関借入と比較して続きが簡便であり、また必ずしも物的担保は必要要件となりません。 |
| デメリット | |
| (1)リースは原則として、中途解約ができない | リースの場合は、税制上のリース期間中の中途解約が禁じられています。（但し、残リース料相当額の解約損害金を支払えば解約することは可能です。）金利が下降期の場合にはインフレヘッジ効果はありません。 |
| (2)借入と比較して割高となる | リース料にはリース会社の手数料が含まれていますので金融機関借入の約定金利と比較して表面的には割高となります。 |
| (3)物件の所有権が移転しない | リース取引の場合基本リース期間終了後、リース物件を使用するのであれば再リース（基本的には１年ごとの更新となります。） |
導入する物件の特性、使用目的、設備の使用期間に応じてリースと購入を使いわけていくのが効率的なリースの利用方法と考えられます。
