熊谷氏は、耳慣れぬ2023年問題についても言及した。同問題は、23年以降、世界医学教育連盟（WFME）が認定した医学部卒業生ではないと、アメリカ外国医学校卒業者認定機関（ECFMG）の認定を受けられないというものだ。実は･･･

武久氏は、急性期病院での長期入院抑制のために行われてきたさまざまな施策により、「地方での自称急性期病院には現在空床が目立ってきた」と指摘。このような病院は、一般病床を回復期リハ病棟や障害者病棟、地域包括ケア病棟へと転換を･･･

2018年度同時改定では、高度急性期から回復期、慢性期へ、そして在宅という流れは明確になるといわれる。生き残りをかけて慢性期へ移行する急性期病院も増加するだろう。今後勝ち残る慢性期病院像として多くの事例が発表された。その･･･

冒頭、武久洋三氏は、「日本に寝たきりが多いのは、急性期での入院日数が他国の5倍以上あることに起因する」との持論を展開。寝たきりは急性期医療の治療中と治療後の継続入院中に主に作られると指摘した。 ･･･

相良吉昭氏によれば、社会医療法人博愛会は現在、鹿児島市内の4つの医療機関で乳がん治療を中心とした女性医療を展開している。 ･･･

2018年度同時改定とその先にある2025年。さまざまに動く医療制度改革の中で、今後の病院経営はどうあるべきなのか。福岡県で開かれた医療経営ステップアップフォーラムでは、行政の動向、医療連携の経営戦略、慢性期医療の在り方･･･

日本専門医機構の「新」整備基準では、各学会に対し「大学病院以外の医療施設も基幹施設に認定される水準」のプログラム基準を作成するように要請している。ところが機構の山下副理事長は「教育レベルを下げて、基幹施設を設けるのは本末･･･

12月の新整備指針、今年に入ってからの委員会、理事会での議論をみても、新専門医制度を施行した場合に起こり得る根本的な問題の解決には程遠い。仙台厚生病院医学教育支援室長の遠藤希之氏（病理医）らはその深層に言及。「医師の地域･･･

社会保障審議会介護保険部会では「介護保険制度の見直しに関する意見」をまとめた。「軽度者」や「生活援助」「小規模デイサービス」など、給付抑制につながる検討事項が多く、議論は白熱したが、「意見」のまとめでは、18年度の介護報･･･

政府発表資料より抜粋。2017年度予算編成に当たっての財務大臣・厚生労働大臣合意 ･･･

今春から、2018年度の診療報酬と介護報酬の同時改定に向けて議論が本格化する。6年ぶりとなる同時改定は、団塊の世代の約800万人が後期高齢者となる2025年を控えたタイミングだ。 ･･･

医療法人徳真会グループは、国内外に歯科診療所など71カ所の拠点を擁し、年間80万人の患者の治療に携わる、アジア最大級の歯科医療グループだ。 ･･･

病院広報についてのＱ＆Ａの一例をご紹介します。 ･･･

2013年の新築移転を機に病院名を「HITO（ひと）」病院と改め、新たに理念やコンセプトを掲げ、CIの制定により自院のイメージやデザインの統一を図っている。広報活動の位置づけは、地域包括ケアシステム実現のための「種まき」･･･

病院広報の役割は何なのか。それがわかっているのとわからないのとでは仕事の質も違ってくる。 ･･･