北海道で障害者支援事業などを展開する社会福祉法人ゆうゆう理事長の大原祐介氏は「喫緊である福祉人材確保・養成・定着と福祉サービスの質の向上」というテーマで講演した。 ･･･

介護人材不足は深刻化すると、社会的な入院要請の増加にもつながり、医療経営にとっても影響の大きな話題となる。 ･･･

療養病床からの新たな転換先として創設される介護医療院。その具体的な姿が見えてきた。医療経営コンサルタントの神戸翼氏は「介護療養型医療施設から介護医療院への道筋～国の動向から探る今後のあり方～」を講演した。 ･･･

11月20日から22日まで東京ビッグサイトでHOSPEX Japan 2017が開催された。今回は特に関心の高かった日本慢性期医療協会のセミナーを取材。 ･･･

全日本病院協会会長の猪口雄二氏（寿康会病院院長）は、「医療提供体制はどうなる～平成30年度医療・介護同時改定を考える」について所見を述べた。 ･･･

医療法人伯鳳会、医療法人五葉会、社会福祉法人大阪暁明館などを運営する伯鳳グループ代表の古城資久氏は、「病院倒産時代に経営を考える～病院を売るとき、買うとき～」と題して、病院M＆Aの経験や手法について解説した。 ･･･

11月25日、「医療経営ステップアップフォーラムin東京」には、約150人の病院経営者や経営幹部が出席した。フォーラムではコンサルタント、病院経営者、病院団体代表が、それぞれの立場から病院経営の今後を見通した。 ･･･

東京大学医学部附属病院国際診療部副部長の山田秀臣氏は、訪日観光客の問題点を明らかにした。 ･･･

一般社団法人訪日外国人医療支援機構理事長の落合慈之氏は、同機構が開発した訪日外国人向け多言語GPS連動病院アプリ「Japan Hospital Guide（JHG）」について、説明した。 ･･･

政府は2020年には、4,000万人の訪日外国人受け入れを目指している。現状では年間5％の外国人が医療機関を受診しており、しかもそれは都市部だけとは限らない。 ･･･

訪問サービスについては、生活援助に関する人員基準が緩和されるとともに報酬が大幅に引き下げられ、通所サービスについては、通所介護と通所リハビリテーションとの役割が明確に区分されるように加算で調整されます。 ･･･

2014年の第6次医療法改正で、持分なしへの移行促進のため、3年間の期限付きで「認定医療法人」が制度化された。 ･･･

非営利性の徹底や経営の透明性および継続性の確保の観点から出資持分なし医療法人への移行が推進されている。診療所はどう対応すべきか、そのポイントを解説する。 ･･･

リハビリテーションにおいても機能回復のみならず、「ADL向上」「IADL向上」「役割の創出」など、心身機能・活動・参加に対してアプローチが求められると指摘している。 ･･･

おむつを替えるだけなら誰でもできる。これに終始している限り、介護職は専門職とは見なされないとすら言われている。･･･