医療法人社団悠翔会が主催する在宅医療カレッジは1日、特別シンポジウム「これからの医療と介護のカタチ～超高齢社会を明るい未来にするための10人の提言」を開催した。 ･･･

林氏は現在懸念している問題を、長期的には病床削減が進む2025年問題で、当面は病床利用率の低下、収益低下と費用上昇、医師の高齢化、介護施設で発生するアクシデント、働いている人の意識などを挙げた。･･･

上尾中央医科グループの上尾中央総合病院（724床）事務部長の久保田巧氏は「生産性を高める事務職のオペレーション」について、取り組みを報告した。･･･

医療界にとって当面の焦点は、2018年度医療報酬・介護報酬同時改定だが、財政再建の真っ只中に実施される同時改定には、マイナス改定必至という見方が有力だ。フォーラムでは医業経営をめぐって、マクロ、ミクロからさまざまな知見が･･･

東京労災病院では、がん患者の復職支援に取り組んでいる。院内に医療サポートセンターを開設。医療ソーシャルワーカーらが病棟や外来にアウトリーチして患者の復職をサポートしている。 ･･･

聖路加国際病院ではグループ療法の「就労リング」に取り組んでいる。隔月の3回連続コースで対象のがん種類は限定していない。 ･･･

就労世代のがん患者が増えている。5年生存率も向上して、働きながらがん治療を続けるケースもあるが、一方で離職し治療費のことで悩む患者も多い。 ･･･

社会保障審議会介護保険部会では「介護保険制度の見直しに関する意見」をまとめた。「軽度者」や「生活援助」「小規模デイサービス」など、給付抑制につながる検討事項が多く、議論は白熱したが、「意見」のまとめでは、18年度の介護報･･･

政府発表資料より抜粋。2017年度予算編成に当たっての財務大臣・厚生労働大臣合意 ･･･

今春から、2018年度の診療報酬と介護報酬の同時改定に向けて議論が本格化する。6年ぶりとなる同時改定は、団塊の世代の約800万人が後期高齢者となる2025年を控えたタイミングだ。 ･･･

訪問介護サービス事業者があわせて提供する障害福祉サービス事業として最も一般的なものは、居宅介護、重度訪問介護、行動援護です。その理由は、訪問介護事業者はみなし指定として障害福祉サービス事業を提供できる点にあります。 ･･･

同一の事業所で一体的に介護事業と障害福祉サービス事業を提供することを可能とする「共生型サービス」の創設について、厚生労働省で議論が始まっている。 ･･･

母親の認知症発症とともに、仕事と介護の両立に悩み、それまで行っていたコンビニエンスストアを閉店した田中充夫氏。まさに介護離職を経験した1人だ。･･･

坂本恵司氏は、認知症の人と家族の会会員であり、自ら高校教員をしながら、認知症を患った母の介護、いわゆる仕事と介護の両立を経験した。･･･

介護離職の話題がかしましい。公益財団法人ダイヤ高齢社会研究財団は11日、介護をする家族にスポットをあて、シンポジウムを開催。･･･