医療の効率性を高めるとともに、住み慣れた地域で最期まで生活できる地域包括ケアシステムに向けた医療・介護提供体制の改革が進められるなか、連携のあり方にも変化が生まれてきている。 ･･･

認知症カフェの開設が全国に広がっている。認知症患者を介護する家族や患者、医療職を含む援助者、地域住民などが集う場所として定期的に開催するケースが多い。･･･

地域の認知症ケアでは病院への期待も大きい。そして病院と診療所には、それぞれの役割があるという。･･･

将来的には5人に1人が認知症を発症するといわれる状況下、地域でいかに支えていけるかが大きな課題だ。 ･･･

地域包括ケア病棟は、2014年度の診療報酬改定で登場した。25年では認知症患者が700万人になり、「慢性疾患の増加、複数傷病を抱える、代謝能力が低下する」75歳以上の高齢者が増加する。 ･･･

2016年に診療報酬が改定されるが、目下25年の超高齢社会に向けて、地域医療構想の策定や地域包括ケアへの取り組みなど、対応すべき課題が山積みだ。はたして自院は何をどうしていけばいいのか。 ･･･

病院がかかりつけ医に病院情報を分かりやすく、整理して伝える「病院情報の共有システム」の構築を急いだ背景には、在宅医療に必要な情報（院外の情報ニーズ）、病院からの情報提供（院内の情報）の両面で問題があった。･･･

独立行政法人国立病院機構福岡東医療センター院長で福岡県医師会副会長の上野道雄氏が、かかりつけ医と2次医療機関が地域の患者情報を共有し、安心で安全な連携医療を提供しようと10年前、先駆的に運用開始した「粕屋在宅医療ネットワ･･･

パネルディスカッションでは医療経済フォーラム・ジャパン会長で医療経済研究機構所長の西村周三氏を座長に、近藤克則氏、鈴木邦彦氏（日本医師会常任理事）、高橋泰氏、山崎史郎氏がパネリストとして討論に参加した。 ･･･

地域活性化は1980年代の竹下内閣当時からさまざまアプローチされてきたが、今模索されている「地方創生」は、若者の定住促進がメーンテーマだ。その中で、医療・介護業界にとっては、地域包括ケアシステム構築が地方創生に貢献するテ･･･

最後に行われた統括セッションでは、未病が周知され、かつ持続的に機能する社会システムを作るためには、個人や企業などへのインセンティブを与えることが大事との報告がされた。 ･･･

未病とは、健康と病気の間を指し、「未病を治す」とはより健康な状態に向かうことをいう。この未病というキーワードが広く認知されることにより、人々の健康への意識、生き方を変えることにつながる。 ･･･

神奈川県は、さがみロボット産業特区を作るなど新成長戦略の一環として、積極的に医療・介護用ロボットの開発・実用化に取り組んでいる。･･･

少子高齢化の進行とともに生活支援ロボットの実用化が急がれている。先進地域である神奈川県では、ロボット特区を策定。官民上げて取り組みを開始した。 ･･･

シンポジウムの最後に、座長の田中氏が総論を述べた。 ･･･