前回はMSの導入当初から、基礎研修、院内での仕組みづくりについてまとめました。今回は、MSの人数増加および活躍の場が広がることで出てきた新たな課題に対して、大きな役割を果たした継続教育を中心に紹介します。 ･･･

当院では医師事務作業補助者をMSと呼んでいます。これは、“Medical　Secretary”の頭文字をとったものです。現在22人のMSが活躍しており、医師の負担軽減だけでなく、経営面でも大きく貢献しています。 ･･･

1999年、千葉県松戸市にどうたれ内科診療所を開業した堂垂伸治院長。高齢化率の高い常盤平団地のすぐそばで、独居高齢者を支えるための新たな仕組みづくりに取り組む同氏に、支援に必要な医療と介護を含めた総合的な仕組みづくりにつ･･･

厚生労働省の調査によると、2035年には65歳以上の独居世帯数は762万2,000にのぼると推計されており、同年の高齢者人口が3,740万人と見込まれていることから、高齢者の5人に1人が独居という計算になる。 ･･･

消費税率の引き上げに向けて、医療界では控除対象外消費税の問題に関心が集まる。いったい控除対象外消費税とは何なのか。そして、どの程度医療機関の経営にインパクトを与えるものなのか。 ･･･

有限会社ライフサポートいずみでは、グループホームの移転および2ユニット化の際に「施設開設準備経費助成特別対策事業」の補助金を活用したほか、交付金で職員研修を充実させるなど助成制度を上手に活用し、経営力向上に尽力している。･･･

介護人材の雇用や育成、環境整備等に関する各種補助金や助成金など、国や地方自治体でさまざまな支援策が出されている。新年度に向けて、資金調達を考える介護事業者に対し、各種公的融資制度を併せて、主要な補助金・助成金を紹介する。･･･

2012年8月に労働法が改正されたが、これにより介護事業者においてもさらなるコンプライアンスが求められるようになった。そのためにもぜひ活用したいのが各種助成金だ。 ･･･

厚生労働省の統計によると、現在、日本の認知症患者数は推計305万人。高齢化のさらなる進行とともに増加し、団塊の世代が75歳以上となる2025年時点では470万人に達すると見込まれている。 ･･･

横浜市にある株式会社若武者ケアでは、若い社員が多いこともあり、サービスに幅を持たせるために、積極的にシニア人材を活用することで事業の拡大を図ってきた。そのお手本となったのが元大手企業の社員で、退職後に介護職に転じた現相談･･･

当院は大阪府南部、関西国際空港にもほど近い岸和田市に1996年4月に開院した。診療内容は、医局時代から専門として取り組んでいる麻酔科（ペインクリニック）に加え、内科を標榜している。 ･･･

国を挙げて推進が図られている在宅医療。今次診療報酬改定では「機能強化型在宅療養支援診療所」が創設されたが、それによって大きな変化はあったのだろうか。ここでは、在宅医療に取り組む医療機関の現状と課題について解説する。 ･･･

医療法人社団大浦会が全国8ヵ所で展開している「おとなの学校」は、文字通り“学校”をコンセプトにしたユニークなデイサービスだ。五感を刺激する“授業”を通じて利用者の意欲を高めながら、認知機能の維持・改善にも大きな効果を発揮･･･

株式会社舞浜倶楽部では、「タクティール・ケア」「ブンネ法音楽ケア」などスウェーデン生まれの認知症ケア手法を実践。同社の介護付有料老人ホームの重度認知症専門ユニットでは、全入居者の認知症状を2年間安定させるなど、大きな効果･･･

世界保健機関（ＷＨＯ）は、2050年までに認知症の患者が現在の3倍に相当する1億1540万人に達すると報告した。わが国でも認知症高齢者が増加の一途をたどるなか、介護現場もこうした現状に対応できる認知症ケアの実践が必要にな･･･