シンポジウムの最後には登壇者と会場との間で質疑応答が行われた。まだ発足間もない新制度であり、基本的な点の確認が多かった。･･･

武久氏によれば、現在は精神科病床を除いた、その他の一般病床では25万床が空床だという。その空床を介護医療院として活用していく。今回の改定では、このように介護の中に大胆に医療を組み込んだ。･･･

今後の医療・介護の新しいモデルとなる介護医療院が4月1日から始まった。長期療養に加え、生活機能が求められるが、身近に医療スタッフが存在することが大きな強みだ。2日には、日本介護医療院協会設立記念シンポジウムが開かれ、今後･･･

「ヘルスケア業界ミニブック」では、公表されている資料をもとに、病床機能報告や地域医療構想などを活用し、回復期を増やすための工夫を行っている3つの県の事例を取り上げ紹介している。 ･･･

地域医療構想の中で増加が求められている回復期機能は、福島県以外の都道府県で病床数が増加した。今回は、特に回復期病床増加の取り組みを行う県も含めて、その内容を紹介する。 ･･･

地域医療機能推進機構東京山手メディカルセンター院長の万代恭嗣氏は「2018年度診療報酬改定と今後の方向性‐急性期入院医療を中心として‐」と題して、2018年度改定を振り返った。 ･･･

日本病院会会長で社会医療法人慈泉会理事長・相澤病院院長の相澤孝夫氏は、「病院の明るい未来をつくるために‐これからの病院経営の在り方‐」について講演した。 ･･･

大方の予想に反してプラス改定となった2018年度診療報酬改定・介護報酬改定は、2020年以降の医療介護福祉提供体制を方向づけた。 ･･･

インターネットの普及により情報へのアクセス性が向上するなど、患者を取り巻く環境は大きく変化した。マーケティングの視点から、新たな患者ニーズをとらえたい。 ･･･

昨年末現在で地域包括ケア病床の届出病床数は6万7,000床。病院数はある調査機関によると2,000病院を超えていた。現在は回復期リハ病院を追い抜く勢いで増加している。･･･

診療報酬改定にかかわる議論が盛んに行われている。ある識者は、急性期医療について10対1と7対1の落差が是正され、「改定自体は良い方向だと思う」と指摘した。 ･･･

株式会社日本アルトマークは、療養病床の算定状況を調査した。 療養病床は、現在「社会保障審議会療養病床の在り方等に関する特別部会」にて再編成が検討されている。･･･

これまでのような長時間労働が放置されれば医師の健康管理に支障を来たすが、一般労働者に適用するような労働時間の上限設定をすれば、救急医療や産科医療は成立しない。･･･

2018年度診療報酬改定の基本方針は「地域包括ケアシステムの構築と医療機能の分化・強化、連携の推進」である。この方針のもとに進められている地域医療構想は、どこまで医療提供体制を変革できるのか。 ･･･

全日本病院協会会長の猪口雄二氏（寿康会病院院長）は、「医療提供体制はどうなる～平成30年度医療・介護同時改定を考える」について所見を述べた。 ･･･