医療制度構造改革の実働が開始 機能を問わず組織の見直しが必要診療報酬改定を筆頭に後期高齢者医療制度や新医療計画など医療界を揺るがす、さまざまなトピックスに溢れていた２００８年。ここで は尾形裕也九州大学大学院（医療経営・･･･

株式会社ゆう建築設計と株式会社ウイルステージ顧問の濱田孝一氏は、これまでにない可変対応を可能とする高齢者住宅のモデルプランを共同で開発した。これまでに紹介した、小型特浴の導入を軸とした、２つのモデルプランを紹介する。◆キ･･･

住み続けることができる高齢者の住まいを作るには、要介護度の変化に対応できる、住宅サービスと生活サポートサービスが不可欠だ。つまり建物・設備の「可変」と介護サービスの「可変」が可能な事業システムの構築が求められる。◆既製品･･･

高齢者人口の増加に伴い、高齢者の住まい事業に参入する法人が増加している。中には、"マンションの入居者が高齢者になっただけ"と安易に捉える事業者が少なくなく、事業の行き詰まりが懸念される。ここでは、「事業の安定的な持続性」･･･

療養病床を診療所に開放し"在宅支援病院"の役割を果たす急性期病院からの患者を受け入れ、在宅へ戻し、症状が悪化したら、また慢性期病院へ。博愛記念病院では、在宅療養支援診療所を後方支援しながら連携を図る「徳島方式」を発案し、･･･

切れ目のない地域連携体制に向けて医療機関に求められる責任とは―今年4月の新医療計画の開始以降、各都道府県では4疾病5事業を軸にした、急性期から回復期、維持期、そして在宅へという医療ネットワークづくりが推進されている。この･･･

日本慢性期医療協会（日本療養病床協会）会長　武久洋三医療法人平成博愛会理事長社会福祉法人平成記念会理事長今年７月、日本療養病床協会は日本慢性期医療協会へと組織名を改称した。医療団体としては稀有（けう）なことに、同会の改称･･･

求められる４疾病５事業の機能連携体制　カギを握るのは連携パスの円滑な運用今年４月から、改正医療法に基づく新たな地域医療計画がスタートした。この計画は、各都道府県主導のもと、地域内の各医療機関の担う機能を明確にし、地域全体･･･

北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、福岡県の訪問介護、通所介護、グループホーム約9000件を対象に、介護職員の給与状況をアンケート形式で調査した。（月刊・介護ビジョンの独自調査／調査期間５月13～19日、有効回答数5･･･

在宅介護サービス利用者は増加の一途です。そこそこ重度な介護の必要な要介護者は医療面のサポートも必要としているケースが多いことがあげられています。 その為に、在宅よりも施設を選択したいとの考え方であったのですが、国の方向と･･･