2012年度の診療報酬・介護報酬改定は単なる改定ではなく、超高齢社会のエポックとされる2025年を見据えたものとなった。10日に開かれた医療経営ステップアップフォーラムin福岡（大成建設株式会社、株式会社医療タイムス社：･･･

おとなの学校　南青山校（医療法人社団大浦会）利用開始から3ヵ月認知症評価スケールで多数の改善結果が見られる医療法人社団大浦会（熊本市中央区）が全国8ヵ所で展開している「おとなの学校」は、文字通り“学校”をコンセプトにした･･･

Case1　有老・認知症デイ・小規模多機能新浦安フォーラム（株式会社舞浜倶楽部）重度認知症専門ユニットで全入居者の認知症状が2年間安定株式会社舞浜倶楽部（千葉県浦安市）では、「タクティール・ケア」「ブンネ法音楽ケア」など･･･

世界保健機関（ＷＨＯ）は、2050年までに認知症の患者が現在の3倍に相当する1億1540万人に達すると報告した。わが国でも認知症高齢者が増加の一途をたどるなか、介護現場もこうした現状に対応できる認知症ケアの実践が必要にな･･･

高齢社会で地域の医療・介護を支える中核として有床診療所が注目されている。急性期後の後方病床機能が病院から求められている一方で、中重度者の在宅介護をするときのバックアップとしても期待が高まっている。今回の診療報酬改定では「･･･

認知症介護研究・研修東京センター名誉センター長聖マリアンナ医科大学名誉教授一般社団法人日本認知症コミュニケーション協議会特別顧問長谷川 和夫 氏災害時における認知症ケアの在り方講演会では、主に認知症ケア専門員の育成や啓発･･･

日本認知症コミュニケーション協議会（渡辺光子理事長）は6月7日、シンポジウム「東日本大震災における介護問題と地域の役割」を開いた。被災地では今もなお、仮設住宅や他の地域に多くの高齢者が避難生活を続けている。環境の変化から･･･

団塊世代が75歳以上を迎える2025年に向け、地域包括ケアシステム確立の必要性が叫ばれている。その第1歩として12年度診療報酬・介護報酬同時改定が実施される。この同時改定を受け、医療・介護関係者は今後どのように事業戦略を･･･

信憑性の高い事業計画と先例を活かすことが重要サービス付き高齢者向け住宅を新規開設するにあたり注意すべき点は、取り組みへの熱い思いをもとに、信憑性の高い事業計画を立案し、運営ノウハウに基づく行動をとることが重要だ。例えば、･･･

『創設された新制度』と捉えず既存高齢者住宅の成功事例を知り、自ら展開するサ高住に活かす株式会社アクシンパシー 代表取締役 山下友利 氏サ高住普及の狙いは、効率的な医療・介護提供――なぜ医療・介護機能再編の流れの中で高齢者･･･