＜増量規定の実態＞大きな成果と呼べる事務連絡　薬による副作用の周知徹底が不可欠レセプトもカットされた抗認知症薬の少量投与特別セミナーでは冒頭、同会顧問弁護士である久保原和也氏が、6月1日付厚生労働省保険局医療課事務連絡が･･･

厚労省保険局医療課は6月1日、抗認知症薬の規定用量未満の投与を容認する事務連絡を発出した。昨年11月に発足した「抗認知症薬の適量処方を実現する会」（長尾和宏代表理事）の主張が、半年を経て実現する格好となった。「実現する会･･･

Ｑ．2016年診療報酬改定での診療所型「認知症疾患医療センター」関連の診療報酬について教えて下さい。当院は小規模な内科診療所で、私は「認知症サポート医」でもあります。同じ市内に開業されている精神科の先生と親しく、今後、診･･･

注目POINT!（1）認知症を専門に診断・治療日本神経学会の認定専門医である院長のもと、MRIなどを使用して認知症を専門に診断・治療を行う。（2）かかりつけ医と連携して治療を継続確定診断や治療方針の決定は同院で実施し、日･･･

医師よ、生活の場へ飛び込め特定非営利活動法人Dカフェまちづくりネットワーク（Dカフェnet）援助者の情報交換が盛んな認知症カフェ認知症カフェの開設が全国に広がっている。認知症患者を介護する家族や患者、医療職を含む援助者、･･･

病棟での認知症対応が十分とはいえない「病院の退院調整で、認知症が心配なら、在宅でそういった援助が受けられるようつなげてほしい」と山口氏はいう。地域の認知症ケアでは病院への期待も大きい。そして病院と診療所には、それぞれの役･･･

将来的には5人に1人が認知症を発症するといわれる状況下、地域でいかに支えていけるかが大きな課題だ。新オレンジプランで推奨された認知症カフェの推進はもちろん、訪問医療の在り方も考えなければならないだろう。いずれにせよ認知症･･･

Ｑ．認知症の連携拠点とされる「認知症疾患医療センター」について、教えて下さい当院は心療内科を標榜する小規模診療所で、どちらかと言うと若い世代の患者さんが多いのですが、認知症初期の高齢患者さんも数人、受診され、必要に応じて･･･

Ｑ．認知症のＢＰＳＤについて相談を受けた場合は？開業して20年になりますが、最近では認知症の高齢者の通院も増えてきました。家族から認知症の人のＢＰＳＤについて相談されることもありますが、専門病院に任せるべきでしょうか。Ａ･･･

厚生労働省の統計によると、現在、日本の認知症患者数は推計305万人。高齢化のさらなる進行とともに増加し、団塊の世代が75歳以上となる2025年時点では470万人に達すると見込まれている（図）。こうした状況を受けて厚労省は･･･