「眼科医として長年キャリアを積んできた。そろそろ自分のクリニックを持ちたい」
そう考え始めたとき、最初に直面するのが「どこから手をつければいいのかわからない…」という壁ではないでしょうか。
眼科は他の診療科と比べ、医療機器への投資額が際立って大きく、手術を行うかどうかで資金計画が根本から変わります。情報を集めようとしても、費用の目安すら見えてこない、と感じている先生も多いはずです。

このページでは、眼科開業に特化した視点で、費用・物件・機器・スタッフ・資金調達まで、開業モデルをもとに解説していきます。

眼科開業の費用｜手術有無で8,000万～2億円超

眼科クリニックの開業を検討している医師にとって、最初に答えを出すべき問いがあります。それは「白内障をはじめとする日帰り手術を実施するかどうか」です。
この一点の判断によって、必要な開業資金・物件面積・必要医療機器・スタッフ構成・収益モデルのすべてが大きく変わります。
下表に、手術あり・なしの費用感の目安を示します。

項目	手術なし眼科（駅前テナント型）	手術あり眼科（駅前テナント型）
建物工事・内装工事費等	約 2,000 万円	約 8,500 万円
医療機器費	約 3,000 万円	約 1億2,000 万円
什器・備品	約 500 万円	約 500 万円
開業準備金	約 1,000 万円	約 1,000 万円
運転資金	約 2,000 万円	約 3,000 万円
総事業費目安	約 8,000 万円～	約 2億5,000 万円～

※上記はあくまでモデルケースの目安であり、実際の費用は物件・仕様・機器選定等により異なります。

手術なしの眼科でも、電子カルテ・予約システム・OCT・視野計・眼底カメラなどの精密検査機器はそろえる必要があります。一方、白内障・硝子体手術を実施する場合は、手術顕微鏡・手術装置（白内障用/硝子体用）・生体モニター・YAGレーザー・ガス配管工事など、高額な設備投資が一気に増加します。

特に手術装置は、白内障専用1台のみにするか、白内障＋硝子体対応の2台体制にするかで数千万円の差が生まれます。資金調達の計画段階で確定させておくことが重要です。

都心テナント型モデル（白内障・硝子体手術あり）

開業予算（都心テナント60坪 / 日帰り白内障・硝子体手術実施施設）

費用項目	金額	資金調達	金額）
運転資金	2,500 万円	融資	1億5,000 万円
内装工事費	5,000 万円	リース	2,000 万円
保証金等	500 万円
医療機器（購入）	6,000 万円
医療機器（リース）	2,000 万円
什器・備品	500 万円
開業費	500 万円
総事業費	1億7,000 万円	調達合計	1億7,000 万円

※白内障用機器1台・硝子体用機器1台の計2台購入のケース

このモデルでは、医療機器6,000万円のうち2,000万円をリースで調達しています。高額な手術機器・レーザー機器類は、メディカルアセットローンや医療機器リースを活用することで、自己資金の温存と月次キャッシュフローの安定化が図れます。

1年後の収益モデル（目安）

収益項目	月間金額	備考
保険診療収入（外来）	500 万円	1日平均外来40人
保険診療収入（手術）	250 万円	月平均手術16件
合計収益	750 万円
人件費	130 万円	受付2名・ORT/OMA2名・看護師1名
薬・材料費	100 万円	眼内レンズ含む
家賃	90 万円	坪単価15,000 円
減価償却費	70 万円
雑費	100 万円
月次利益（返済前・税引前）	260 万円

※上記は開業1年後のモデルケースであり、実際の収益・利益を保証するものではありません。
返済（ローン・リース月払い）控除後の実質手残りは個別のプランにより異なります。

外来単価は1人あたり約5,800円が目安です。1日40人以上の外来確保が収益の土台となります。手術件数が増加してきたら、短期滞在手術等基本料（施設基準の届け出取得）も強く推奨します。

また、取得できる施設基準・加算は開業時から確実に申請しましょう（点数は診療報酬改定のたびに変更されます。最新の点数は厚生労働省の告示をご確認ください）。

詳細は → 眼科モデルケース 都心テナント型

郊外戸建て型モデル（土地借地・建物新築 / 白内障・硝子体手術あり）

郊外型の戸建て開業は、土地280坪・建物100坪というスケールになります。駐車場を含む広い敷地が必要になる分、事業費は都心テナント型を大きく上回ります。

費用項目	金額	資金調達	金額）
土地（借地）	400 万円	融資	1億8,000 万円
建物	1億3,000 万円	リース	4,000 万円
医療機器	6,300 万円	自己資金	1,000 万円
什器・備品	700 万円
開業費	600 万円
運転資金	3,000 万円
総事業費	2億3,000 万円	調達合計	2億3,000 万円

※上記はモデルケースであり、実際の費用は物件・仕様・地域等により異なります。

郊外型は開業後1年で月間白内障手術件数30件を達成したケースもあります。手術室の稼働率を高めるため、斜視・眼瞼形成などを行う医師のスポット勤務を活用し、手術日以外もオペ室を稼働させる工夫が有効です。将来の2診体制への拡張も、設計段階から計画に織り込んでおくことが重要です。

詳細は → 眼科モデルケース 郊外戸建て型

必要面積と物件選定のポイント

テナント型の坪数目安

手術の有無	必要面積	主な必要スペース
手術なし	30～40坪	診察室・明室・暗室・待合・受付
手術あり	50～60坪以上	上記＋手術室・準備室・リカバリー室

手術ありの場合、患者動線と手術動線を明確に分けた設計が必要です。明室（眼圧・屈折検査）・暗室（OCT・視野計・眼底カメラ）に加え、5m視力検査レーンの確保も重要な設計要素です。線路下テナントは車・電車の振動が手術に影響するため、物件選定時に必ず確認しましょう。

立地選定で確認すべき競合調査項目

• 競合クリニック・病院の院長年齢
• 日帰り手術実施の有無と手術件数
• 病院の場合：日帰りか短期入院（1泊2日等）かの区別
• 医師会・日曜診療の条件（商業ビルテナントでは日曜診療が入居条件になる場合あり）
• 医師会加入の可否（専門医資格の更新にも影響）

医療機器選定：高額機器こそ調達戦略が重要

眼科開業では、特に以下の機器が高額投資の中心となります。

一般検査機器（手術あり・なし共通）

• OCT（光干渉断層計）
• 広角眼底カメラ・前眼部OCT
• 動的視野計・静的視野計
• 眼圧計・屈折検査機器
• YAGレーザー・イエローレーザー

手術関連機器（手術ありの場合）

• 手術顕微鏡
• 白内障手術装置（超音波乳化吸引術装置）
• 硝子体手術装置（必要な場合）
• 生体モニター
• 窒素ガス設備（硝子体手術の場合）

白内障専用1台か、白内障・硝子体兼用2台体制かで数千万円の差になります。これらの高額機器はメディカルアセットローンの活用が特に有効です。購入ではなくリースにすることで、設備が陳腐化した際のリプレイスも柔軟に行えます。

視能訓練士（ORT）・眼科コメディカル採用の戦略的確保

眼科開業で他の診療科と大きく異なる点が、視能訓練士（ORT）・眼科コメディカル（OMA）の存在です。眼科では検査の大半をORT・OMAが担うため、採用の質がクリニック全体のパフォーマンスを決定します。

他の診療科では研修期間が約2週間のスタッフも、眼科では約1ヶ月の研修期間が必要です。精密機器の操作習熟・スタッフ間連携の確立が、検査待ち時間の短縮と患者満足度向上に直結します。

採用スケジュールの目安

タイミング	アクション
物件決定と同時	オペ看護師のリクルート開始（最優先）
開業4～3ヶ月前	50～60坪以上
開業2.5～2ヶ月前	面接・採用決定
開業1ヶ月前	研修開始（機器操作・患者対応の習熟）

オペ看護師は手術時間の短縮に直結するため、勤務先病院からの引き抜きトラブルを避けつつ、早期に確保することが成功のカギです。オープニング募集はスタッフが集まりやすいタイミングですが、妥協のない採用のためにも余裕あるスケジュール設定を推奨します。

資金調達：メディカルアセットローンの活用

眼科開業は医療機器への投資額が特に大きく、資金調達戦略が開業後のキャッシュフローを左右します。リコーリースでは以下のサービスを提供しています。

• メディカルアセットローン：手術顕微鏡・手術装置などの高額医療機器に特化したローン。設備投資を分割化し、開業後の運転資金を手厚く確保できます。
• ドクターサポートローン：開業全体の資金調達を柔軟にサポート。金融機関との交渉サポートも含む。
• 医療機器リース：設備の陳腐化リスクを低減しながら、最新機器を導入可能。

テナント型でも郊外型でも事業総額が大きくなりがちな眼科開業では、融資・リース・自己資金を組み合わせた多層的な調達設計が不可欠です。まずは開業相談フォームからお気軽にご相談ください。

よくある質問（FAQ）

Q. 眼科の開業資金はいくら必要ですか？
手術なしの一般眼科（駅前テナント型）で約8,000万円～、白内障・硝子体手術などのオペを実施する場合は2億5000万円程度が目安です。物件・仕様・機器選定によって大きく変わります。

Q. 手術なしでも眼科開業はできますか？
可能です。OCT・視野計・眼底カメラなどの精密検査機器を整えた一般眼科として開業し、近隣病院・眼科クリニックへの手術紹介という運営も十分成立します。総事業費を抑えられる分、競合調査と立地選定がより重要になります。

Q. 視能訓練士（ORT）はいつから採用すればいいですか？
物件決定と同時期にオペ看護師の確保を最優先に進め、開業3～4ヶ月前にはORT・OMAの募集を開始するのが理想です。眼科スタッフは研修に1ヶ月程度かかるため、他の診療科より早めの採用が必要です。

Q. 医療機器はリースと購入どちらがいいですか？
高額な手術関連機器（手術顕微鏡・白内障手術装置等）はリコーリースのメディカルアセットローンやリースの活用が有効です。開業時の自己資金を温存しながら最新機器を導入でき、陳腐化した際のリプレイスも柔軟に対応できます。

モデルケース詳細を確認する

眼科開業の具体的なモデルケースを、開業形態別に詳しく紹介しています。

・眼科モデルケース 都心テナント型（白内障・硝子体手術あり）／都心60坪テナント・総事業費17,000万円・1年後月次利益260万円のリアルな事例

・眼科モデルケース 郊外戸建て型（白内障・硝子体手術あり）／土地280坪・建物100坪・総事業費23,000万円・開業1年で月間手術30件を達成した事例

リコーリースのドクターサポートに相談する

眼科開業は、診療科のなかでも特に高額投資・高度な専門知識が求められる分野です。リコーリースには眼科開業を得意とする専任担当者が在籍しており、立地選定・診療圏調査・医療機器選定・資金調達計画・スタッフ採用まで、開業の全プロセスをワンストップでサポートします。眼科開業支援の実績を持つ担当者が、資金計画から開業後のフォローまで継続的に伴走します。

「何から始めればいいか分からない」という段階からでも構いません。まずはお気軽にご相談ください。

→ 開業相談フォームはこちら