病棟での認知症対応が十分とはいえない「病院の退院調整で、認知症が心配なら、在宅でそういった援助が受けられるようつなげてほしい」と山口氏はいう。地域の認知症ケアでは病院への期待も大きい。そして病院と診療所には、それぞれの役･･･

将来的には5人に1人が認知症を発症するといわれる状況下、地域でいかに支えていけるかが大きな課題だ。新オレンジプランで推奨された認知症カフェの推進はもちろん、訪問医療の在り方も考えなければならないだろう。いずれにせよ認知症･･･

■講演２生活支援型医療が必要との認識から誕生　まちづくりは地域包括ケア病棟の役割地域医療包括ケア病棟協会　会長、医療法人和楽仁 芳珠記念病院　理事長　仲井 培雄氏7対1急性期病棟よりも必要な病棟が出てきた講演の中で、仲井･･･

2016年に診療報酬が改定されるが、目下25年の超高齢社会に向けて、地域医療構想の策定や地域包括ケアへの取り組みなど、対応すべき課題が山積みだ。はたして自院は何をどうしていけばいいのか。12月5日に開かれた医療経営ステッ･･･

２　病院情報の共有システム背景に病院の内外で進まない情報共有病院がかかりつけ医に病院情報を分かりやすく、整理して伝える「病院情報の共有システム」の構築を急いだ背景には、在宅医療に必要な情報（院外の情報ニーズ）、病院からの･･･

「2025年への挑戦　問われる日本の医療・病院管理」をテーマに第53回日本医療・病院管理学会学術総会が11月6日、福岡市で開かれた。シンポジウム「地域医療構想と地域包括ケアシステム」では、独立行政法人国立病院機構福岡東医･･･

■退職時に住居地の選択基準が大きく変化する国際医療福祉大学大学院　教授　高橋 泰 氏国際医療福祉大学大学院教授の高橋泰氏は日本創成会議が提起して、批判が集中した東京圏の高齢者の地方移住の促進について「個人の事情によって最･･･

地域活性化は1980年代の竹下内閣当時からさまざまアプローチされてきたが、今模索されている「地方創生」は、若者の定住促進がメーンテーマだ。その中で、医療・介護業界にとっては、地域包括ケアシステム構築が地方創生に貢献するテ･･･

個人の努力を支えるインセンティブの開発北沢氏によれば、同社としても契約者に対し病気にならないための事前の情報提供、健康診断の勧奨などの健康への意識喚起を高める取り組みをしている。保険を通じて、インセンティブをつけることに･･･

未病とは、健康と病気の間を指し、「未病を治す」とはより健康な状態に向かうことをいう。この未病というキーワードが広く認知されることにより、人々の健康への意識、生き方を変えることにつながる。10月22、23日両日にわたって、･･･